結局,自分の考えがない人間を育ててきた日本の教育
思えば今の文部科学大臣も,かつてはこのぶろぐ村の住民だった。
それなりに自由な発言をしていたことを思い出すと,懐かしい。
そして,ある程度,当時の発言の趣旨に沿った改革を進めているようでもある。
しかし多くの人が感じていると思われるが,行政機関の長になってしまうことで,おそらくは本心ではないことも本心からのつもりで話すくせがついてきている。
国務大臣は総理大臣に任命されているわけで,総理の意図に沿った政策を打ち出すことが,自分の地位を守ることでもあるからである。
国がどのような趣旨で義務教育段階の教育を行っているかは,教育基本法,学校教育法,身近な?ところでは学習指導要領を読めばわかる。一般の方にとっても,また教員にとっても,学習指導要領というのは大きなガイドラインに過ぎないから,では具体的にはどのような点に留意して・・・ということになると,学習指導要領の解説というものが必要になる。
1冊200円もしない価格で販売され,ネットでもダウンロードできるから,だれでも読める環境にあるわけだ。
国が中学校での英語教育,小学校での英語の活動を実施させる目標なりは,これを読めばわかるようになっている。
そして,一般の方が読んでから,学校現場に足を運んでもらうと驚かれるかもしれないのが,「先生はこれを読んで知った上で教育を行っているのか」と思わずにはいられないような授業の実態である。
だから,授業参観をしても,「どうして英語が学校教育で必要とされているのか」がわからない。
英語教師ではない教員ですら,そうかもしれない。
学校で英語を教えている理由は,「受験があるから」ではないのである。
「英語は必要か」という問いではなく,
「英語ができるようになると人生がどう変わるか」という問いを子どもなり親なりに投げかけたり,実際の子どもたちのエピソードを語ったりすることができるのが,「教師」というものである。
最近は,ALTをはじめ,日本語を母国語にしない外国人たちが公立の学校に訪れることも増えるようになっている。教師にとっても,廊下ですれ違ったときに挨拶をしたり,自分の教科に関する内容を英語で質問してみたりと,大切な時間を過ごす機会が増えていく。
2020年のオリンピックが開催されると,東京に住んでいる子どもたちは,とても多くの国の人と接することができるようになる。何か突発的な事故があったときに,英語が話せるだけで命が救えたかもしれない,という事態が起こるかもしれない。
よく,「使える英語」という表現があるが,英語教育の方向転換は,世間一般の人々にとってはとてもわかりやすい方向に行くように見える。
生徒や保護者もそれを強く望むようになれば,本当に学校の英語教育も変わり,そもそも「英語は必要か」などという疑問を抱く人もいなくなるかもしれない。
「英語は必要か」という疑問は,高齢者が語るのならば,一向にかまわない。
「英語は必要か」という疑問を,子どもたちが抱くこともかまわないが,それは,「英語を習得してみないとわからない」というのが「正解」である。そして,習得の度合いが高い子どもほど,必要性というより語学の学習の意義を体感することができるようになる。
なお,以上の記事の内容は,ほかのブログの記事とは一切無関係である。
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