教育と「マインドコントロール」

　日本がかつて長期にわたる戦争を継続することができた背景には，教育や新聞などを通して国民が「マインドコントロール」を受けていたことがあるのではないか？

　というのが，中学校２～３年生が授業で「予想」できることである。

　当時の軍国主義的な教育内容，事実を報道しない新聞に関する資料から，ある程度の裏づけをすることは可能であろう。

　この「マインドコントロール」という言葉を，安倍総理が「戦後教育」とセットで使ったようである。

　どんな時代の教育でも，そこで「マインドコントロール」を受ける危険性がある（あった）ことを自覚することは大切である。

　そもそも，「教育」という取り組み自体が，一種の「マインドコントロール」である，という考え方も成り立つ。

　政府による政策に反対することは，民主主義の社会では，「堂々と行うべき」行動である。

　ただし，そこでの判断で重要なのは，十分な説得力をもった裏づけの有無である。

　一部の「反対勢力」は，逆方向への「マインドコントロール」を必死に実践している。

　「マインドコントロールはよくない」という意見は，正確には

　「私がやっている方向と逆のマインドコントロールはよくない」という意味としてとらえるべき人間は，教育界にはいくらでもいる。

　だから，安倍総理のマインドコントロールされた結果がこうだった，という話は，

　現状を全く新しい視点や角度で積極的に見直すべきである，という趣旨に解釈した方が，より明るい先行きが見えてくる。

　「現状維持」原理主義勢力を排除することが大切なのである。

　「積極的な見直し」の努力は，必ずしも「変更すること」がゴールになるとは限らない。

　「改革のための改革」は，失敗に終わるしかないように思えるが，

　「積極的な見直し」の努力の結果，「現状のよさの再認識」が進むこともあり得るのである。

　たとえば，「少人数指導をめざす」などと言っているが，

　現実的には，学級規模は現状維持をした方が，質の低い教員の数を増やす必要がなく，教育効果はむしろ高い，という結論になるかもしれない。

　「現状維持」原理主義はだめだが，

　「改革のための議論」の結果としての「現状維持」はOKなのである。

　一度，「こうでなければならない」という発想を捨てて，何にもしばられずに，どのような教育のあり方が最もよいのか，真剣に考えてみるのがよいだろう。

　足を引っ張るのが好きな勢力は，「失敗学」を「失敗させるための方法」として利用する。

　安倍総理の発言に対して，だれがどのように反応するか，興味が尽きない。