英語教育や道徳教育よりも重視すべきこと

　英語教育や道徳教育を重視すべきなのは言うまでもないが，

　仮に英語を中心に英語の授業をしたとしても，

　道徳の時間を「特別の教科」として授業をしたとしても，

　教える人間が変わらない限り，何の効果もないだろう。

　これは，「ゆとり教育」で実践済み，というか，実験済みのことである。

　「ゆとり」のもとで，どのような教育がなされるべきだったか，

　実際に，どのような教育がなされたかをしっかり検証しなかったために，

　同じようなことの繰り返しが起こる。

　間もなく，学習指導要領実施状況調査が行われる。

　前回までは教育課程実施状況調査と呼ばれていたものである。

　生徒はおそらく学校における学習の実態を一連のアンケートで明らかにしてくれるだろう。

　長い目で見れば，

　全国学力調査が廃止になる方向に動き，

　全教科が対象となる学習指導要領実施状況調査が，各自治体の判断で基本は全員を対象に実施される方向となるだろう。

　大切なのは，生徒の結果ではなくて，

　教師の指導過程であることは，もはや隠しようのないことで，

　それこそが本当の意味での調査対象にならない限り，

　学習指導要領を改訂しても何も変わらないわけである。

　社会科の事例でいえば，

　２０年前の「教科書ワーク」と今のそれを比べてみてほしい。

　何がどの程度，変わっているだろうか。

　教科書をもとにして授業を進めるのは当然かもしれないが，

　「教科書」だけが教材となったり，

　「教科書」を使って配布したプリントの穴埋めをしたりといった授業が繰り返されている状況では，学習指導要領が示している目標を達成することは難しい。

　しかし，今の今まで，大多数の教師の「指導」を変える手立てが見つからなかった。

　全国的な中学校の社会科の研究会における研究授業の質をふり返ってみれば，毎年劣化しているというのが「ホンネ」だろう。

　だれもそういう「ホンネ」をもらすことができないというところは，戦時中の軍隊ととてもよく似ている。

　研究や研修が，本当の意味での授業改善に結びつかない。

　だからこそ，無免許で教師が英語を教えても，

　定期考査の結果が「本物の英語の先生」と変わらない，という結果が起こる。

　自治体は，生徒の結果の前に，教師がどのような授業をしているかという調査結果を堂々と示すべきである。