時数は減っても「総合的な学習の時間」は学校の看板メニュー

　「ＩＣＴ教育」という言葉を聞いても、意味がわからない教師もいるのではないでしょうか。
　「教育の情報化強化月間」というのが存在していたことを知らない教師がいても不思議ではありません。

　教育界は、世の中の変化に遅れがちです。
　教育を担う学校の教師のほとんどが、自分が受けてきた教育とそれほど大きな違いのないことを数年後、十数年後に職業として実践することになるからです。
　授業のスタイル、子どもとの距離感、生活指導観などは、自分が受けてきた教育の影響を強く受けることになります。

　　教育界では、「時代の先取り」というものは難しく、さほど大きな「変化」でなくても、多くの教師はその「変化」に満足な対応ができません。
　
　「新しい学力観」とよばれたものも、「生きる力」も、総合的な学習の時間も、すべての教師がすべての職場で成果を上げている実感をもっているとは言えないので、自分の指導力よりも、これらを導入する政策を考えて実行させている行政に問題があったと決めつけることで、モチベーションが下がらないように自己防衛しています。

　私は公立学校やその教師が信頼を得られるように変化する最大のチャンスは、現行の学習指導要領の移行期間から完全実施のころにあったと考えています。
　教師の組織力、地域や社会の人材力、授業の質、さまざまな「教育力」の向上と改善と変革の好機でした。

　そして、今、信頼すべき公立学校か、そうでないかは、たとえば、新しい学習指導要領で、総合的な学習の時間が縮小されることに喜んでいるかどうかで判断できると思います。

　もちろん、悲しんでいる学校の内で信頼してはいけないのは、総合的な学習の時間のねらいを明らかに無視して読書や短時間の計算や漢字練習、行事などを実施し、カウントに入れていたところです。

　これからの総合的な学習の時間は、調査やレポートが英語や数学、国語で宿題があるように、家庭等で学んで作成したものを発表したり、批判しあったり、それらを題材にして新しい資料を活用してまとめたり、そういう学習が導入されることになるでしょう。
　「発表で終わる」総合ではなく、「発表から始まる」総合です。

　そのときに、各教科等で学んだことが生かされているかどうかが問われるようになります。
　土曜日の有効利用も大きな鍵になります。

　また、総合的な学習の時間では、各教科等でどのような意義深い学習を行っているか、それとも行われていないかを発表させたり、話し合わせたりして、より子どもにとって「学びがい」のある学習はどのようにして実践できるかを考えさせるような、そんな時間を保障する必要もあると考えています。
　
　今年度、10月以降に私が現場で実践する総合的な学習の時間のテーマは、「観光立国日本の創造」です。
　どのような視点で子どもたちが追究をはじめるのか、今から楽しみなところですが、10月までにそれらの先回りをしておかなければなりません。